ECサイトの運営方法には、Amazonや楽天市場などのECモールへ出店する方法と、自社でECサイトを構築・運営する方法があります。
それぞれ異なるメリットがあるため、双方を併用することも可能です。
両方の特性やメリットを活かせば、売上を拡大することもできるでしょう。

一方、ECモールと自社ECの併用には、運営業務の増加や在庫管理の複雑化などの課題もあるので、対応も必要です。

本記事では、ECモールと自社ECの違いや併用するメリット、注意点、効果的に運用するポイントを解説します。

▼ ECモールと自社ECの違い

ECモールと自社ECでは、集客方法や販売にかかる費用、サイト設計の自由度、顧客データの活用方法などに違いがあります。
まずは、それぞれの特徴を把握しておきましょう。

● ECモールとは

ECモールとは、複数のショップが出店・出品するオンライン上のショッピングモールです。
代表的なECモールには、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどがあります。

ECモールの大きな特徴は、モール自体に高い集客力があることです。
すでに多くのユーザーが利用しているため、知名度が低いショップでも商品を見つけてもらいやすい点がメリットです。

また、商品検索や決済、レビューなど、ECサイトに必要な機能が用意されているので、そのまま利用できます。
自社でECサイトを一から構築する場合と比べて、比較的スムーズに商品の販売を始められる点もメリットです。

一方、ECモールによっては出店料や販売手数料などが必要です。
また、モールが定めたルールに沿って運営する必要があり、ページのデザインや販売方法などに制限が設けられている場合もあります。

● 自社ECとは

自社ECとは、企業が独自に構築・運営するECサイトです。

自社ECは、ECモールと比べてサイトのデザインや機能、販売方法などを自由に設計しやすい特徴があります。

例えば、商品の販売ページだけでなく、ブランドのコンセプトや商品の開発背景、利用方法などを掲載することも可能です。
ブランドの世界観や商品の魅力をユーザーに伝えやすく、ブランディングにも活用してオリジナリティの高いサイトも作れます。

また、購買履歴やアクセス状況などの顧客データを自社で取得・分析しやすい点もメリットです。
蓄積したデータを分析すれば、顧客のニーズを把握して商品開発や販促施策に役立てられます。
ただし、自社ECにはECモールのような集客基盤がありません。検索エンジンやSNS、Web広告などを活用し、自社でユーザーを集める必要があります。

● ECモールと自社ECの違いを比較

ECモールと自社ECの主な違いは、以下のとおりです。

比較項目	ECモール	自社EC
集客力	モール自体に集客力がある	自社で集客する必要がある
費用	出店料や販売手数料などが発生する場合がある	サイト構築費や保守・運用費などが必要
サイト設計	モールの仕様による制限がある	比較的自由度が高い
顧客データ	取得・利用できる情報に制限がある	自社で取得・分析しやすい
ブランディング	他店と比較されやすく独自性を出しにくい場合がある	ブランドの世界観を表現しやすい

ECモールと自社ECは、それぞれ異なるメリットがあります。

新規顧客を獲得したい場合は、ECモールの集客力が役立ちます。
一方、顧客との関係を深めたり、ブランドの魅力を伝えたりしたい場合は、自社ECの自由度の高さがメリットになるでしょう。

▼ ECモールと自社ECを併用するメリット5選

ECモールと自社ECは、どちらか一方を選択するだけでなく、双方を併用することも可能です。

ここでは、ECモールと自社ECを併用する5つのメリットを紹介します。

● 新規顧客との接点を増やせる

ECモールと自社ECを併用すれば、新規顧客との接点を増やせます。
ECモールには、すでに多くのユーザーが集まっています。モール内で商品を検索しているユーザーに表示されれば、これまで自社や商品を知らなかった層にも購入してもらえる可能性があります。
一方、自社ECでは検索エンジンやSNS、Web広告などを利用した集客が可能です。
ECモール内だけで商品を販売する場合と比較して、さまざまな経路からユーザーを集められます。複数の販売チャネルを用意することで、より多くのユーザーに商品を知ってもらう機会を作れるでしょう。

● ブランドの認知度を高められる

ブランドの認知度を高めやすくなることも、ECモールと自社ECを併用するメリットです。

ECモールでは多くの商品が販売されています。商品を比較しているユーザーの目に留まり、購入につながれば、自社ブランドを知ってもらうきっかけになります。
一方、自社ECではECモールよりも自由にページを設計できます。
商品の特徴だけでなく、ブランドコンセプトや開発へのこだわり、商品の使い方などを掲載することも可能です。
ECモールで商品を知ってもらい、自社ECなどを通してブランドへの理解を深めてもらうことで、認知度の向上につなげられるでしょう。

● 顧客データをマーケティングに活用できる

ECモールでは、出店者が取得・利用できる顧客情報に制限があります。
一方、自社ECでは利用するシステムや顧客から得た同意の範囲などに応じて、購買履歴やアクセス状況などのデータを取得・分析できます。
分析結果をもとにおすすめ商品を検討したり、キャンペーンの内容を改善したりすることも可能です。

● リピーターを育成しやすい

自社ECでは、顧客との継続的な接点を作りやすいため、リピーターの育成にも活用できます。
ECモールを新規顧客と接点を持つチャネル、自社ECを既存顧客との関係を深めるチャネルとして活用するのも一つの方法です。
新規顧客を獲得するだけでなく、既存顧客にも繰り返し商品を購入してもらえる仕組みを作ることで、安定した売上にもつながるでしょう。

● 販売チャネルを分散できる

ECモールと自社ECを併用すれば、販売チャネルを分散できます。

ECモールだけで商品を販売している場合、モール側の規約や手数料などが変更されると、売上や利益に影響を受けます。
また、モール内の検索順位や表示方法などの変更によって、商品の露出が減るケースも考えられるでしょう。

自社ECという別の販売経路を確保しておけば、特定のECモールだけに依存するリスクを抑えられます。
複数の販売チャネルを確保しておくことで、一つのチャネルで売上が減少した際の影響を分散しやすくなります。

▼ ECモールと自社ECを併用する際の注意点

ECモールと自社ECを併用すると販売機会を増やせる一方、管理する店舗や業務も増加します。
メリットだけでなく、運営面で生じる課題についても把握しておきましょう。

● 運営業務の負担が増える

ECサイト運営には、商品登録やページ更新、受注処理、問い合わせ対応、販促施策など多くの業務があります。
ECモールと自社ECを併用すると、それぞれのチャネルで対応が必要になるため、担当者の業務負担も増えがちです。
さらに、注文や問い合わせも複数のチャネルから届きます。

販売チャネルを増やす際は、必要な作業量を確認し、担当者に過度な負担がかからない運用体制を整えておきましょう。

● 在庫や受注情報の一元管理が必要になる

複数の販売チャネルで同じ商品を販売する場合、それぞれの在庫数や注文状況を正確に把握する必要があります。

ECモールと自社ECで在庫情報が連携されていないと、一方のサイトで商品が売れた後も、もう一方では在庫があるように表示される可能性があります。
その結果、実際の在庫数を超えて注文を受ける「売り越し」が発生する恐れがあります。

商品数や注文数が多い場合は、ECモールと自社ECの在庫や受注情報を一元管理できるシステムの活用も検討する必要があります。

● チャネルごとの役割を明確にする必要がある

ECモールと自社ECで同じ販売施策を行うだけでは、それぞれの強みを十分に活かせない場合があります。
そのため、チャネルごとの目的や役割を明確にしておくことが大切です。

それぞれのECサイトを「何のために運営するのか」を決めておけば、実施する施策も選びやすくなります。

● 価格やキャンペーンの設定に注意する

ECモールと自社ECで商品の価格やキャンペーン内容を設定する際には、チャネル間のバランスにも注意が必要です。
同じ商品にもかかわらず販売価格に大きな差があると、購入したチャネルによっては顧客が不公平感を抱くきっかけになるでしょう。
ただし、ECモールと自社ECでは、販売手数料や送料、ポイント制度などの条件が異なります。そのため、すべての販売条件を同じにすることが適切とは限りません。

各チャネルで発生する費用や販促施策などを考慮しながら、顧客が納得できる価格やキャンペーンを設定しましょう。

▼ ECモールと自社ECを効果的に併用するポイント

ECモールと自社ECの併用効果を高めるには、それぞれの特徴を理解したうえで運用方法を設計することが大切です。

業務効率と売上の両面を意識した運用体制を構築しましょう。

● ECモールと自社ECの役割を分ける

まずは、ECモールと自社ECの役割を明確にしましょう。
各チャネルのターゲットや販売する商品、販促施策などを決めておけば、それぞれの特徴を活かした運用ができます。
ECモールの集客力と、自社ECの自由度の高さや顧客データを活用しやすい特徴を組み合わせて運用しましょう。

● 顧客データを分析して販売施策に活かす

自社ECで取得した顧客データは、販売施策の改善に活用しましょう。

例えば「アクセス数は多いのに購入につながっていない商品がある」とわかれば、商品ページの内容や価格、送料などに改善点がないか検討できます。
施策を実施した後は結果を確認し、必要に応じて改善します。データを活用しながらPDCAを回すことで、顧客ニーズに合ったEC運営につなげられるでしょう。

● 在庫・受注管理を効率化する

ECモールと自社ECを併用する場合は、在庫や受注管理を効率化する仕組みも必要です。

注文数が少ないうちは手作業でも対応できますが、販売数やチャネル数が増えるほど管理業務も複雑になります。

複数のECモールや自社ECの在庫・受注情報を一元管理できるシステムを導入するのも一つの方法です。

注文が入った際に各チャネルの在庫数を連携できれば、担当者が手作業で在庫数を変更する負担を減らせます。
自社の販売規模や商品数に合わせて、効率的に管理できる方法を検討しましょう。

● 運用体制を整える

ECモールと自社ECを安定して運営するには、社内の運用体制を整えることも重要です。

まずは商品登録やサイト更新、在庫管理、受注処理、顧客対応、広告運用など、EC運営に必要な業務を洗い出しましょう。
そのうえで、誰がどの業務を担当するのかを明確にします。

なお、社内の人員やノウハウが不足している場合は、EC運営の一部または全部を外部の専門会社へ委託する方法もあります。

▼ ECモールと自社ECの併用を外部委託する方法もある

ECモールと自社ECの併用では、チャネルごとの戦略策定だけでなく、商品登録やサイト更新、受注管理、広告運用、データ分析など幅広い業務への対応が必要です。
販売チャネルが増えるほど業務量も増えるため、自社の人員だけでは対応が難しくなる場合があります。
また、日々の商品登録や受注処理、問い合わせ対応などに追われると、販売戦略の立案やデータ分析など、売上を伸ばすための施策に十分な時間を使えなくなるケースもあるでしょう。

ここでは、ECモールの運用を外部委託する方法や紹介します。

● 部分的にも依頼が可能

自社だけでECモールと自社ECを運営することが難しい場合は、EC運営に関する専門的な知識を持つ外部企業への委託も選択肢の一つです。

外部委託できる業務は、商品ページの作成や更新、受注処理、問い合わせ対応、広告運用、アクセス分析など、委託先によって異なります。
すべての業務を委託するだけでなく、自社にノウハウがない業務や担当者の負担が大きい業務だけを任せることも可能です。

● 委託先を探すポイント

外部委託を検討する際は、自社で行う業務と委託する業務を整理したうえで、委託先の対応範囲や実績、費用などを確認しましょう。

自社の課題に合った外部企業を活用すれば、担当者の負担を軽減しながら、ECモールと自社ECを効率的に運営できます。

▼ まとめ

ECモールと自社ECには、それぞれ異なる強みがあります。

双方を併用すれば、新規顧客との接点拡大やブランディング、リピーター育成、販売チャネルの分散などにつなげられます。

一方で、販売チャネルが増えると運営業務や在庫管理が複雑になります。それぞれの役割を明確にしたうえで、在庫・受注管理の効率化や運用体制の整備を進めることが重要です。

自社だけで複数の販売チャネルを運営することが難しい場合は、EC運営を外部の専門会社へ委託する方法もあります。

ECモールと自社ECそれぞれの特徴を活かし、自社の商品や顧客に合った販売体制を構築しましょう。